

森大建地産では専任の担当者が、営業段階から工事管理まで責任をもって担当させていただきます。
お客様と共に専任の担当が最初から最後までリフォームイメージを共有しながら進めていく体制が最もお客様の安心感・満足感が高いのではと考えこの担当者制を採用しております。
メリットとして、お客様との打合せ内容がダイレクトに現場に反映しますので、内容の行き違いが生じることなく、スムーズに工事が進行します。
また、いわゆる「丸投げ」といった施工体制ではないため、中間マージンが発生しないため、コストを削減することができます。何よりお客さまにとって「安心」の体制です。

森大建地産では打ち合わせの内容は全て書類に記入し、お客様からの細かいご要望に完全に対応いたします。
打ち合わせの内容を記録に残すことは、後の言った、言わないのトラブルを防止するために重要です。打ち合わせ後、施工業者の打ち合わせ記録を必ずチェックしましょう。

インテリアコーディネーターやリフォームデザイナーを配置してセンスの良い最高のプランをご提案いたします。
※インテリアコーディネーター専門家、及びリフォームデザイナーのご活用は有料の場合があります。
リフォームの設計やインテリア計画は建築士(1級・2級・木造)、インテリアコーディネーター、インテリアプランナー、インテリア設計士(1級・2級・2級補)、キッチンスペシャリスト、カラーコーディネーター(2級・3級)などの資格が必要です。いずれも厳しい試験に合格してその資格が与えられます。

仕様とお見積りなどが確定するまで契約しません。ご契約時に「契約書」「見積書」「平面図・立面図・パース・仕様書等のプランニング図面」「打ち合わせ記録カード」などご確認下さい。
3Dとは、空間や立体など3次元の存在を、パソコンを使って描画した画像や映像のことです。2次元での平面図や立面図、商品カタログだけでは掴み難いリフォームの完成イメージも3Dを使うことでよりリアルな表現を行うことができます。

契約書にはクーリングオフについて記載しており、ご契約時にも必ずご説明しています。ご契約いただいた後でも「特定商取引に関する法律」の適用を受ける場合には、契約締結日以降8日以内であれば解約は自由です。
上記期間内に契約の解除(クーリングオフ)のお申し出があった場合、当社は契約の解除に伴う損害賠償または違約金支払を請求することはありません。
万一、契約の解除があった場合に、既に商品の引渡しが行われている時は、その引取りに要する費用は当社の負担とします。また、契約解除のお申し出の際に既に受領した金員がある場合、すみやかにその全額を無利息にて返還いたします。
訪問販売による自宅での契約は、契約日を含めて8日間以内であれば無条件で解約ができます。これをクーリングオフと言います。なお、8日間以内であれば工事着手後でも解除できます。ただし、消費者の方から工事業者を自発的に呼んだ場合等は、クーリングオフの対象外となります。

お支払いは「お振込みが原則」です。お近くの銀行・郵便局からお振込みできます。お振込み手数料は当社が負担します。
また、リフォームローンもご利用することができます。
工事完了後の住宅部分の床面積が50平方メートル以上の場合、リフォームローンを使うことができます。融資額は、増改築の場合で最高530万円、それ以外で240万円からです。なお、耐震改修を行なう場合は1000万円までの融資を受けることができます。(住宅金融公庫のリフォーム融資)

全てのリフォーム工事に請負賠償責任保険がついています。
工事の安全には万全を図りますが、万一施工中にお客様およびご近隣の方に、工事に起因する身体および物品に損害を与えた場合、最高1億円の請負賠償責任保険がついていますので安心です。
請負賠償責任保険は、建設工事の請負業者が、賠償責任の損害に備える保険です。建設工事作業に伴う事故によって賠償責任を負ったときに保険金が支払われます。

リフォーム工事着工前に、近隣へのご挨拶から、
工事後の共有部分のお掃除などを徹底しております。

森大建地産でご契約いただいた物件で、お施主様がご希望の場合、無料で室内のホルムアルデヒド測定を実施します。また、シックハウスに対してのご相談は、契約前の段階でもシックハウスアドバイザーがご相談にのります。
シックハウスは、住宅の壁や床あるいは家具に使用されている塗料・接着剤などから放散するホルムアルデヒドやトルエンやキシレン、可塑剤などの揮発性有機化合物(VOC)などが原因になっていると考えられています。平成15年に建築基準法が改正され、建材からのホルムアルデヒド放散量について厳しく規制されました。

森大建地産では100%保証書を発行しております。
最高2年間の保証付です。
リフォーム工事に不具合がある場合には、保証書や保証約款に定める保証の権利を行使できます。一般的に使用されている保証書および保証約款の「保証」とは、不具合の無償補修のことです。保証書に定めた不具合事象がその対象になります。

お客様アンケートを実施し、その結果を公開し、常にサービス向上を心がけ、工事後の満足度を向上させています。